あなたは、この情報社会を勝ち上がっていける自身はありますか?

スマホがすぐ側にあるのだからと、逆に油断をしてしまい、落とし穴にはまらないための情報を紹介します。

 

 

 
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「知る」に溢れた時代

最近では、インターネットがもはやインフラと言っても過言ではないくらい日常に溢れています。

 

まさに情報社会。

 

みんなが当たり前のようにパソコンやスマートフォン片手に、知らない言葉や事柄を検索し、ある一定の答えを得ることが出来ます。

とても便利な世の中になりました。

そのような通信手段などの理由もあってか、最近はプロとアマチュアの境目が非常に曖昧になってまいりました。

もっと言うと、より信用力がある方が仕事に結びつくようになり、そういう意味では今が一番起業しやすい時代とも言えます。

信用、信頼を勝ち取ることが出来れば、自分よりも技術的に優れている人よりも、多くの仕事を契約することが可能なのです。

 

 

「知らない」が商売になった時代

さて、それでは昔ではどうだったのでしょうか?

今のように通信手段が上手く整っていない時代には、ちょっと技術があるとすぐに商売になったようです。

例えばコンピューターの修理業やものづくりの下請け・孫請け会社などの、普通は勉強しないと専門的に仕事にしづらかった商売が、比較的簡単に商売になっていたのです。

 

 

特に一般顧客相手にしていたような会社は、今のように消費者の知識が豊富でないために、比較的言い値で商売が出来ました。

それが、現在では顧客が知識をつけているものですから・・・正確には顧客が疑問に感じたことをすぐに片手で調べることが出来るので、ちょっとした小細工が出来ないことはもちろんのこと、費用が相場から大きく離れていると、すぐに他のライバル企業に仕事を奪われてしまいます。

競争が激化していくと同時に、顧客が成長すると中身のない企業は淘汰されていくのです。

 

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自分のことは自分で守る

昔から基本的に「知らない」より「知っている」人の方が得をしていたのは間違いありません。

しかし、最近ではより「知っている」人の価値が高いのです。

正確には、「知っている」ことが重要ではないかもしれません。

「知るためのアプローチ」を知っていることが重要なのです。

 

「知るためのアプローチ」というのは、

  • そもそも、それを疑問と思うかどうかの予備知識
  • 知るための最短の調査方法

の2点です。

 

なぜなら最近の日本では昔よりせち辛くなり助けてくれるような人が減ったからです。

「自分の身は自分で守りましょう」というスタンスなのです。

最近では道端や電車の中で他人の子供をしかうような光景が激減しました。

親切心で教えてあげようと叱ると逆にその親から怒られたりするリスクがあるのです。

そして人々に余裕(精神的や金銭的余裕)がなくなったために他人を得させてあげようと思う人が少なくなったのです。

 

例えば、駐車場での車同志の軽い接触事故を起こしたとします。

相手側は車関係に詳しそうな態度をとります。

あなたは、これ以上減点を食らうと、免許剥奪の危機です。

 

まず、かけひきとして自身が免許剥奪の危機ということを相手に悟られてはいけません。

悟られたら、示談に引き込まれる可能性があります。

ここで「示談は危険」という予備知識、駐車場での軽い接触で減点されるかという予備知識が生きます。

 

さあ、予備知識がないあなたは「減点になり、免許が奪われる」という細やかな脅しもあり、示談に持ち込まれました。

相手はバンパーの修理を要求しています。

その車は割と新車で、塗装には珍しい色を使用していると相手側は主張しています。

示談金は50万円。

 

相談は3時間を超えました。

だんだんと嫌になってきたあなたは、50万円でも安いのでは・・・?と感じてきて相手が用意した書類に判を押し、免許のコピーを取られるのです。

この一連の流れで少しでも疑問に思えば、自分の保険会社に連絡を取ってみたり、お腹が痛いと言ってトイレに行き、スマホで調べることが可能なのです。

 

これが「知るためのアプローチ」がない人。

 

怖いですね。

 

 

知らないことで損する例

また、最近よく見かけるのは、脱税行為や法律違反をする企業が多いことです。

特に多いのは最近よく耳にする社会保険加入にまつわる事例です。

意外と知らない人が多いのですが非正規雇用であった場合でも「正社員の2/3以上の労働時間」「続けて2ヶ月以上勤務する見込みがあること」の条件が満たされると社会保険は基本的に絶対加入なのです。

 

フリーターの方で「社会保険に入ると給与天引きがあるから嫌だ」という方がいますが国民保険・健康保険を払うなら社会保険の方が得します。

唯一違うのは、雇っている会社がその負担を半分受けるということくらいです。

会社はなるべく費用は減らしたいですから「本人から社会保険に入りたくない申し出があった」ことにして未加入で雇用することが非常に多いです。

なおあとからでも二年間は遡って(さらに会社が本来払うべきであった折半分に延滞金が付加され支払うことになる)加入することが出来るので勤務地の市区町村社会保険事務所を通じて摘発することが可能です。

過去にはディズニーランドなどが摘発されています。

 

あなたはディズニーでもそんな事例あるんだ?!と思ったでしょう。

どんなに有名企業でも、このような落とし穴があります。

有名だからと言って何も疑わないのは危険なのです。

 

このように、ちょっとしたことを知らないだけで損する時代に突入しています。

 

 

知ろう!

いかがだったでしょうか?

最近では知るためのアプローチを備えていないために、損する人が非常に増えています。

日本人はスマートフォンを肌身離さず持っているのに何故調べないのでしょうか?

これからは「知らない」は、確実に損をする時代になっていきます。

今まで常識だと思っていたことでもちょっとインターネットで調べてみてはいかがでしょうか?

 
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